水素の時代が着々と･･･
2007年に日本医大の太田教授が水素の健康効果を発表され、この頃から少しずつ水素の健康効果が注目されるようになりました。
それから約5年後の2012年ころには水素関連商品が前年比150％レベルで伸びていったように記憶しています。
その後も伸びる一方、「水素ブーム」と呼んで間違いないと感じたのが2014年～2015年の2年間だったと思います。
国民生活センターが、あのような水素の健康効果そのものに疑問を抱かせる（抱かせてしまい兼ねない）記者会見ではなく、インチキ業者の排除を目的とする行政指導を行なってくれたなら、「今も水素ブームが続いていた」とは云いませんが莫大な医療費の国家予算を削減できていたかもしれないとさえ思っています。
国民生活センターは2016年「水素水関連商品には商品に掲載している水素量を下回る商品が多い」こと、「水素の健康効果については、まだ国が認めたものではないので、販売業者は健康効果を謳って販促しないよう。また、消費者は水素の健康効果に過度な期待をもって購入することのないよう。」注意を促しました。
ここでシッカリ認識して頂きたいことは、国民生活センターは水素の健康効果に対して否定も肯定もしなかったという事実です。
商品に掲載されている数値よりも水素量が少ない商品があったこと、水素の健康効果は公的に承認される前だったにも関わらず健康効果を謳って販促する業者が多かったことに是正を促しただけでした。
しかし、マスコミが「水素水の効果はただの水分補給だった」などと面白おかしく取り上げ、水素のイメージを破壊しました。
消費者の皆さんは、新聞や週刊誌などの情報を元に判断するか、または自身が「信頼する」人物（評論家や医師）がなんと言っているかなどで判断するしかありませんから、国民生活センター記者会見後の新聞や週刊誌に踊った活字によって大きくイメージダウンしたことは言うまでもありません。
実は、あの年、国民生活センターは水素に関する記者会見を3回も行なったのです。これは異例中の異例です。
国（国政を動かすチカラ）は、なんとしても水素の普及を止めたかったとしか考えられません。
水素が普及することによって健康な国民が増えれば、膨大な医療予算が削られることになります。何としてもこれを阻止したい誰か（西洋医学または製薬会社の重鎮ら？）が、表に出ない何か大きな力を動かしたとしか考えようがない出来事でした。
しかし、もちろん実直な善人もいます。時間は異様に掛かりましたが、2016年暮れには水素が「先進医療B（BはAよりも高いランク）」に認定されました。
そして、2007年以降現在（2019年7月）に至るまでには1400を優に超える水素の健康効果に関する論文が発表されています。
こうして着々と水素の健康効果が明らかになってきています。
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